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ネット時代でも不動産仲介会社に頼んだ方が良い

ネットの普及で、物件情報は「自分で探す」時代になりました。そうしたなか、中古マンションを購入する際に仲介会社に依頼するメリットは何かを考えます。

◆不動産の物件検索は8割以上が「スマホ」派

住まいを探すとき、もはやインターネットは必需品ですね。

不動産流通経営協会(FRK)の「消費者動向調査」(2015年版)では、2014年度中に住宅を購入して引き渡しを受けた人のうち、「インターネットによる不動産情報収集の経験者」の割合は86.8%に達しています。

年代別に見ると、40歳代以下の全ての世代で90%を超え60歳以上でも60%を超えています。

住まいの購入においても、あらゆる年齢層でネット利用が進んでいることがわかります。

また利用した機器についても、明らかな変化が見られます。2014年まではPCがトップでしたが、2015年はスマートフォン(スマホ)が80%を超えて、ダントツのトップに躍り出ました。

同調査の年代別状況でも、スマホ利用は20~30代で90%前後、50代でも50%を超えています。不動産については、ほかの消費財などに比べて、スマホの利用率が低いといわれていました。

でうが今では、多くの不動産情報サイトで、スマホへの対応やアプリの開発などを進め、スマホでの使い勝手を高めています。不動産物件の写真や動画を手軽にチェックできるようになっていることが、スマホ派の隆盛につながっているのでしょう。

「IT重説」の実験も。その受け止め方は?

ここまでくると、不動産取引もネットで完結できるのではないか>という見方も出てきます。

その一つの動きとして「ITを活用した、テレビ会議やテレビ電話などを使った重要事項説明(以下「IT重説」)」の解禁が検討されています。

宅建業法では、重要事項説明は宅建士による対面の手続きと書面の交付が義務付けられています。これに対して、国土交通省では2015年から最大2年間の予定で「IT重説社会実験」をスタートしました。スカイプなどのテレビ電話システム等を使って重説を実施し、書類をデータで提供するものです。

現在行われている実験は、法人間取引賃貸取引に対象を限っていますが、実験の結果次第では応用範囲が広がるかもしれません。

もし実現すると、不動産会社に一度も訪問することなく取引が完結できるという利点があります。

■注意点も

契約する消費者が、説明内容を十分理解できないという懸念もあります。

「不動産情報サイト利用者意識アンケート」では、このIT重説に関する質問も実施しています。下の図2は、「売買契約時」「賃貸契約時」それぞれの結果です。

売買契約時のほうは、「便利になる」「記録を残せるので安心」といった肯定派よりも、「重説を対面以外の方法で受けるのは不安」「重説は大切なものなので、不動産会社に出向いて説明を受けたい」といった否定派が多数を占めています。

売買では肯定派はおよそ27%ですが、賃貸では37%に上ります。住宅の売買は高額なだけに、ネットだけでは不安が残る、不動産会社の店舗に行き営業担当者(宅建士)と直接会って取引をしたほうが安心できる、ということでしょう。

◆ネット時代だからこそ、安心安全な取引に仲介会社が必要な理由

インターネット黎明期には、購入希望者が自分で物件検索をできるようになると、買主側の不動産仲介会社の存在意義がなくなるのでは?という見方もありました。

「物件情報を提供して売主との間を取り持つだけで、高額な仲介手数料を支払うのはもったいない」というユーザーが増えると考えられたからです。

ですが現実には、そうはなっていません。

更に言えばネットによる物件検索が普及すればするほど、買主側に立つ仲介会社の存在意義が増しています。変化したといってもいいかもしれません。

昔は物件情報が紙でしかなく、希望に合った物件情報を探して提供することに時間と手間を要しましたが、現在。ネットがそれを解消しました。

現在の不動産仲介会社は、取引を安心・安全に進める、という本来の役割が浮き彫りになっています。

例えば、賃貸仲介を中心に行ってきた仲介会社がたまたま「売却」の依頼を受けたような場合、トラブルが起きやすいと耳にします。

 

売買仲介に慣れていないと、賃貸の部屋探しと同じ感覚で、物件図面に出ている情報くらいしか把握していないことも珍しくありません。

そこに、購入希望者がネット検索でその物件を見つけて、直接購入申し込みをしてしまうと大変です。マンションの管理運営の状態や住宅設備など、売買仲介では不可欠な調査が不十分なまま取引を進めた結果、引き渡し後に問題が発覚し、トラブルとなるのです。訴訟につながる可能性もあります。

勿論、YANEURAが提携する不動産会社は「売買」に長けた会社だけです。

実際、トラブルはつきものです。買主の手持ち資金や借入れ能力が不十分だったり、売主の事情で抵当権が外れなかったりと、さまざまな事情で取引が行き詰まることはよくあります。

こうしたもつれた糸を解きほぐし、住まいを無事に購入できるようサポートするのが、買主側の仲介会社の本来の役割といえるのです。

その他、買主側の仲介会社が、「本来は売主側の仲介会社がやるべき」物件調査をやりなおしたり、売主に面談して事情を把握したり、「共同仲介責任」を果たすことも行います。

なので売買取引に精通した仲介会社を通じて、住まいを購入するメリットはここにあります。

YANEURAはそういった提携会社のみと取引をしています。

◆中古住宅の不安を解消する新サービスの開発も

今後仲介会社に購入の媒介を頼む意義はますます強まっていくのではないでしょうか?

購入者向けのサービスが充実していることも、その理由の一つです。

ここ数年、売主に対する「点検保証」など手厚いサービスを取り入れる仲介会社が増えていました。

保証内容に多少の違いはありますが、大手仲介会社の多くはこの種のサービスを取り入れています。

こうした状況に対して、新たに購入に特化したサービスが昨年2016年に入ってから登場しています。

例えば、物件の引き渡し後に、設備の故障があった場合に無料で修理・交換する「住宅設備保証」です。中古の住まいに対して多くの人が持つ、故障や不具合などの不安を解消することを目的としています。

以前は、売主が大手仲介会社に専任媒介を依頼して「点検保証」を付けた物件を選ばなければ、買主は住宅設備保証を受けられませんでしたが今はこういった買主向けのサービスの登場によって、物件選択の幅が大きく広がったといえます。

なお、築年数の新しい中古マンションを買った場合には設備の不具合が少ないことから、設備保証の恩恵は感じにくいかもしれません。

その場合は、ハウスクリーニングやホームセキュリティ導入の初期費用など、別のメニューを選べるようにしているところもあります。

住まい購入において、仲介会社は、契約引き渡しまでサポートし、安心安全な取引を成立させるための存在です。

仲介会社の本来の役割を知ることは、納得のいく住宅購入につながると思います。サービスの内容も進化していくので、ぜひチェックして、活用してみてください。

■最後に

そして物件が決まりましたら、YANEURAまでご連絡下さいませ。YANEURAはお客様ご自身がインターネットや広告等で見つけたマイホームを、少しでも仲介手数料がお安く取引が出来る様、尽力しています。

お客様がご自身が努力して見つけたマイホームです。その努力に見合う様、お客様に合った不動産会社をマッチングさせます!

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